2020年03月09日
（中国での統計が不明なため数値から中国を除外します）
中国以外の感染確認数 28,536人
中国以外の死者数 697人
中国以外での致死率 2.44%
日本の感染者数 488人
何かと慌ただしく、新型コロナウイルス最新情報を更新できていませんでしたが、今後も毎日ではなくとも、更新したいと思います。
また、今や中国での感染者数や死亡者数について公式発表されている数字は、他の国での感染拡大状況から考えると信じがたい面がありますし、以下の記事のように、かなり操作が激しいようですので、今回から中国は対象から除外します。
本日 3月9日までにあった国内外の主な報道としては以下のようなものです。
・イタリアで1日に1000人以上感染確認が増加、死者は60％増加
・イタリアの致死率が5％近くに達する
・イタリア陸軍参謀総長が新型コロナ陽性
・イタリア人の1600万人が隔離下に
・ヨーロッパ各国が「中国式封鎖」を検討
・アメリカの感染確認者が500人を超える
・米オレゴン州が緊急事態を宣言
・アルバニアで最初の症例を確認
・ポルトガルの大統領が自己隔離に入る
・フランシスコ法王が今週のミサも中止
・韓国の感染者6人が陽性と診断される前に献血
・JRAと地方競馬が競馬開催を休止
・プロ野球、公式戦開幕の延期
・序二段力士が発熱で休場
・感染者が出た場合、大相撲春場所は中止
・市場は全世界でクラッシュ
新型コロナウイルスの感染拡大の主要地が、アジアからヨーロッパに移行していまして、イタリアでは感染者が 7300人を超え、死者が 366人となっています。
イタリアは死亡率の高いことが際立っていまして、現在の致死率は約 5%になっています。これはたとえば、韓国の致死率が 0.5%ほどで、日本の致死率が 1.2%ほどであることを考えますと、かなり高いといえます。
報道では、この理由として「イタリアは高齢者が多いため」とありますが、それを言うのなら、日本も韓国も同じであり、数字の説明にはなりにくいです。
イタリアも死者のほとんどは高齢者で、死者の平均年齢は 3月7日の時点で81歳と報じられています。
また、イタリアでは、陸軍参謀総長が新型コロナウイルスの陽性判定を受けたということで、さらに混乱が広がっています。
イタリアでは、すでに北部が隔離閉鎖されており、1600万人が隔離下にありますが、このような混乱の中で、他のヨーロッパの国でも、政治家は中国式の封鎖政策を取るしかないと言い始めていると報じられています。
欧州各国は「中国式封鎖」のような極端な措置を検討中だ。セバスティアン・クルツ・オーストリア首相はこの日、「より多くの欧州諸国がイタリアのような封鎖措置を取るしかない」とし「もう、すべては時間の問題」と述べた。 （中央日報）
感染拡大からのヨーロッパでの感染者数の推移
・zerohedge.com
アメリカでも、全土の感染確認者が 500人を超えたことが報じられていまして、急速な感染拡大がアメリカでも起きているようです。
ポルトガルでは、新型ウイルスに感染した人との接触があったとして、ポルトガルの大統領が自己隔離していることが報じられていました。症状はないそうです。
韓国では、感染者6人が「陽性と診断される前に献血をしていた」ことが判明していて、その血液は、すでに 9人に輸血済みだそうです。
新型コロナウイルスの感染が拡大する韓国大邱市で、検査で陽性反応が出た6人が2週間以内に献血を行っていたことが分かった。
報道によると、大邱市の公務員の一人は2月13日に集団献血に参加。その後、症状が出たため検査を受け、同23日に陽性反応が出た。この公務員と同様に、献血してから2週間以内に新型コロナウイルスの陽性反応が出たのは計6人。
当局はすぐに血液を回収したが、およそ半分の量がすでに9人に輸血されたという。（Record China）
こういう感染拡大は今後もありそうです。
日本のさまざまな行事への影響もさらに広がっています。
3月9日、JRAと地方競馬は「今週の競馬開催の休止」を発表しました。競馬開催が全面的に中止されたのは、当時の皇后が崩御された翌日の 2000年6月17日以来20年ぶりだそうです。
日本のプロ野球もまた、公式戦開幕の延期を発表。大相撲では、序二段力士が発熱で休場し、もし力士がひとりでも新型コロナウイルスに感染していた場合、「大相撲春場所は中止」と発表されました。
金融市場が世界的にクラッシュしています。特にヨーロッパの株価は壊滅的で、3月9日夕方の時点で、イギリス -7%、ドイツ -7%、イタリアに至っては -10.6%という壊滅的な暴落となっています。
これで、ヨーロッパ各国が本当に「封鎖」のようなことをすれば、観光が崩壊し、旅行に関係するビジネスが崩壊し、小売りやレストラン業なども崩壊するということになりかねません。
本来なら、世界は「冷静になるべき時」だと思いますが、現実には混乱の中でさらに事態を深刻化させようとしている気配があります。