大きな損失
有力な英シンクタンクであるレゾリューション財団が、「英国で、病気のために離職した人の数と、その増加期間が過去最大に達した」と発表したことが報じられています。
BBC の記事ですので、当然そこにはコロナもワクチンも出てきませんが、実際のグラフを見ると、病気による経済不活動の人々が増加した時期が「いつからか」ということがわかります。
以下は、英国の2015年からの「長期の病気により働くことができない人たち」の数の推移です。
英国で長期の病気により働くことができない16 - 64歳の数の推移
BDW
これは、米国でもおおむね似たようなグラフが描かれていますが、英国の 2021年からのグラフの曲線は特に急激です。
英国は、最初の 2回目までの接種では、多くがアストラゼネカのワクチンだったと思われますが、ファイザーなどの mRNA ワクチンとは異なり、「 DNA が細胞に送達されるタイプ」でした。
身体のどこかに DNA が入ってしまう可能性がもともと強いものだったのです。
それだけに、長期の影響がどうなるかは懸念されていました。それが次第に形となって現れているようです。
以下は、新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が今から 3年前の 2021年3月に述べた部分からの抜粋です。
岡田名誉教授の2021年3月の言葉より
アストラゼネカ社のワクチンは、スパイクタンパク質をコードする遺伝子を人工的に試験管の中で作るまでは、ファイザー社やモデルナ社のワクチンと同じですが、アストラゼネカのワクチンの場合、試験管内で合成されるのはメッセンジャー RNA ではなく、「 DNA 」です。この DNA を脂質微粒子ではなく、なんとウイルスに包みこんで注射をします。
…そして、細胞の核の中に入り、人間の、つまりワクチンを接種した人の細胞にある酵素を使って、DNA の一部を切り取って、そこにコロナの遺伝子を組み込んでしまうということをやってしまいます。
…ファイザー社などのメッセンジャー RNA と異なるところは、DNA ですから、接種した人の細胞の遺伝子の中に組み込まれて、それはずっと残ります。ですので、絶えずこのタンパクが作り続けられることになります。
アストラゼネカ社のワクチンを接種した人々は、一生このようなことに付き合わされるわけです。場合によっては、「逆転写」などという厄介なこともすでに多く起きているかもしれません。
とはいえ、mRNA ワクチンにも、DNA 混入が確認されているわけですから、大筋ではどちらもさほど変わらないことなのかもしれません。
今後も主要国の労働年齢の障害と体調不良の増加が止まることは基本的にはないと思われます。それが続くのが 5年なのか 10年なのか、あるいは「世代を越えて永遠に続くのか」という差だけです。
出産率の低下と労働力の損失という大きな種がバラ撒かれた社会の衰退の本格化はこれからです。
BBC の報道です。
病気で離職する人が過去最高を記録
Sick people leaving workforce at record highs
BBC 2024/03/24
報告書によると、英国で長期にわたって病気のために離職する人の数が 1990年代以来最高となっている。
レゾリューション財団によると、健康不良により経済的に活動していない成人は 2019年7月の 210万人から 2023年10月のピークの 280万人まで増加した。
これは記録が始まった 1994年から 1998年以来の上昇だ。
財団のこの報告書は、英国の成人の 5分の1 以上が仕事を探していないと英国家統計局（ONS）が発表した後に報告された。
財団の報告書によると、進行中の病気のために仕事から離れた人の率は、労働年齢層の両端の人々（最も若い労働年齢と、最も高齢の労働年齢の人々）が最も高かった。
同財団のシニアエコノミスト、ルイーズ・マーフィー氏は「若年者と高齢者を合わせると、全体的な経済不活動の増加の 10分の 9を確保しており、個人の生活水準とキャリアパスの両方への影響が考慮される可能性があります」と述べた。
同財団によると、長期疾患の増加により、英国は G7経済の中で唯一パンデミック前の雇用率に戻っていない国となった。
ただし、この経済不活動の数字は 2023年12月には 270万人にわずかに減少したと財団は付け加えた。
同報告書によると、長期的な病気の増加傾向は実際には 2019年夏のパンデミック以前から始まり、54カ月間続いているという。
同報告書は、健康不良による経済不活動が増加した過去の猶予期間は、1994年から1998年の間の 55か月であり、今回はそれに準じる期間となっている。
国家統計局からの数字だけでなく、財団は障害給付金の請求を示す労働年金省（DWP）の数字も指摘した。自立給付金（Pip）の請求額の増加が「最も注目」されるもので、障害給付金の請求額は 2020年から 2024年にかけて 68％増加した。
※ 訳者注 / 英国の障害給付金の請求数の推移です。2021年、2022年に唐突に伸びています。16から 17歳が最も急激に増加していました。
2016年-2022年の英国の障害者申請数の推移
phinancetechnologies.com
同財団は、「国民の健康を改善し、経済的不活動を削減できなければ、英健康保健サービスと福祉支出への負担負担」につながると述べる。
また、労働能力評価に記録された病状に関する労働年金省のデータを調査し、多くの給付金請求者が精神的健康上の問題や筋骨格系について挙げているという事実を強調した。
同報告書によると、69％が精神的健康障害を抱え、48％が結合性または筋骨格系の痛みを抱えていたという。
労働年金省の広報担当者は、「我々の経済計画はうまくいっています。インフレ（物価上昇率）は 3.4％まで低下し、雇用は増加し、給与結果者は過去最高を記録しています」と話した。
「私たちは 2010年以来、無職割り当ての数を 100万削減してきました。私たちの職場復帰計画は、さらに 100万人以上の労働の障壁を乗り越えるために役立ち、最近の予算措置により、労働者がさらに30万人増加します」
長期にわたる経済不活動に対処するため、ジェレミー・ハント首相は 11月、より有利な就労適性検査や求職者支援を含む改革により、さらに 20万人が就労できると述べた。政府は物議を醸している労働能力評価も廃止したいと考えている。
ハント首相は 11月、「パンデミック後の在宅勤務の柔軟性と可用性を反映するために労働能力評価を改革する」と述べた。「これにより、約 70万人の人々が仕事を見つけられるよう支援する予定です」
同財団の最新の報告書は、20代前半の人々は 40代前半の人々よりも健康不良のために仕事を休んでいる可能性が高いと 2月に発表した後に報告された。