42％のアメリカ人がCDC職員の解雇を求めている
米国で著名な世論調査会社に「ラスムッセン・レポート」というものがあります。
このラスムッセンが、2028年9月に実施した発表した世論調査の結果についてのニュースリリースが出されていましたが、そのタイトルは、「アメリカ人の 56％がコロナワクチンが死因になったと疑っている」というものでした。
ラムスッセン・リポートより
rasmussenreports.com
数字でいえば、以下のようになります。
・56％がワクチンの副作用が原因で多数の原因不明の死亡が発生した可能性が高いと回答
・そのうち 32％は、「非常に可能性が高い」と回答
一方、
・ワクチンによる死亡が多数発生した可能性は低いと回答した人は 35％
・その中で「ワクチンが死亡と関係した可能性はまったくない」と回答したのは 17％だけ
ということになり、少なくともアメリカでは、コロナワクチンが大量死を引き起こしたと考える人の率のほうが多いようです。
ラスムッセンは、2023年10月にも、「コロナワクチンの影響で死亡した知人について」の世論調査を行っていて、
「アメリカ人の 4分の 1近くが、知り合いがコロナワクチンの副作用で死亡したと確信している」
と回答していました。
その時のラスムッセンのニュースリリースは以下にあります。
・米ラスムッセンの世論調査で「アメリカ人の4分の1が、知り合いが新型コロナワクチンの副作用で死亡した」と回答
地球の記録 2023年11月3日
ともかく、今のアメリカでは、4年前などとは完全に世論が逆転した状況となっていますが、今回の同じ世論調査を日本でやったらどうなるのかなとは思いました。
ラスムッセンの世論調査についての報道です。
アメリカ人の56％が、COVID-19「ワクチン」が大量死の原因になったと疑っている
56% Of Americans Now Suspect COVID-19 'Vaccines' Caused Mass-Deaths
zerohedge.com 2026/03/14
著者： ニコラス・ハルシャー（公衆衛生学修士）
世論は変化しつつあり、人々は行動を求めている。
ラスムッセン社が 2025年9月7日から 9日にかけて実施した、米国の有権者 1,158人を対象とした新たな世論調査 （誤差範囲±3%）によると、 アメリカ人の 56%が COVID-19 ワクチンの副作用が原因不明の死亡例を多数引き起こした可能性が高いと考えていることが明らかになった。
約3 分の1（32%）は 可能性が非常に高いと回答し、この考えを否定しているのはわずか 35%だった。
これは、かつて「陰謀論」と呼ばれていたものが、今や主流の見解となっていることを示している。
現在、アメリカ人の大多数は、ワクチンによる害は現実のものであり、広範囲に及んでいると確信している。
ロバート・F・ケネディ・ジュニア厚生長官への支持は、こうした 変化を反映している。有権者の半数（50％）は、政府の保健当局者が パンデミックへの対応を批判されるべきだと考えており、 42％のアメリカ人が、 国民を誤解させたとして CDC職員を解雇すべきだと考えている。
注射が死因であると強く信じている人々のうち、70％以上が CDC （アメリカ疾病対策センター）の職員の解雇を求めている。
党派間の対立は依然として存在し、共和党員の 70％、民主党員の 46％、無党派層の 54％がワクチンが死因となった可能性が高いと考えているが、懐疑的な見方は党派や人種を超えて広がっている。
実際、 黒人有権者（64％）とヒスパニック系有権者（57％）は、白人有権者（54％）よりもワクチンの致命的な副作用を疑う傾向がさらに高い。
調査によると、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は有権者の 45％から好意的に見られており、民主党員が彼に強く反発する一方で、共和党員と無党派層の間では強い支持を得ている。
要点： 信頼できる全国的な世論調査により、ほとんどのアメリカ人が COVID-19 ワクチンによって多くの人が死亡したと信じており、CDC と政府の保健当局に説明責任を求めていることが確認された。
